書籍・雑誌の販売額が10年前の20％減に

2008年5月号 ［メディアの急所］

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わが国の「活字離れ」が深刻だ。出版業界誌『出版月報』の推計によると、2007年の出版物の販売額は前年比3.1％減の2兆853億円と、3年連続の下落だ。1997年は2兆6千億円を超えていただけに、この10年間で20％強（6千億円）、国民1人当たりで5千円も減った計算になる。

書籍は前年比3.2％減の9026億円。『ハリー・ポッター』シリーズの新刊が出た02、04、06年は前年を上回り、出なかった年はその反動で沈むという『ハリポタ』頼みが続いている。気を吐いたのは、200万部を超えた『女性の品格』（PHP研究所）などの教養新書や映画・テレビドラマと連動した文庫本など低価格本だけ。平均単価は同3.8％ダウンの1131円と5年連続で低下した。

雑誌も同3.1％減の1兆1827億円で、10年連続の減少。特に月刊誌は同4.1％減と、この10年間で最大の落ち込みに。

週刊誌は同0.9％増と盛り返したが、『週刊古寺を巡る』（小学館）、『週刊日本の仏像』（講談社）などオマケ付きで値が張る分冊百科が多数創刊された結果だ。

退職が始まった団塊の世代の暇と懐を狙ったこれら新商法が成功した半面、『ダカーポ』（マガジンハウス）、『月刊少年ジャンプ』（集英社）、『SAY』（青春出版社）など伝統誌が休刊に追い込まれた。休刊誌は前年より51点（30％）多い218点と過去最多となった。

現存の雑誌でも『週刊現代』のやり手編集長が部数激減などの責任を取り降板した。編集者の企画力不足が根本的な問題だが、携帯電話やインターネットの台頭、雑誌と読者の関係崩壊という構造変化もあり、その立て直しは容易ではない。

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