売上1.5兆円の自動車部品大手「マレリホールディングス」の行方が不透明感を増している。振り返ると2022年に私的整理の一種である「事業再生ADR手続き」が一部債権者の反対で頓挫し、東京地裁での法的整理（簡易再生）に移行してADRと事実上同じ再生計画（銀行団による4500億円の債務免除と株主のKKRによる900億円の追加出資）を成立させた。ところが、昨年春以降2大得意先である欧州ステランティスと日産が共に深刻な販売不振に陥った影響で資金繰りが狂い、法的整理後初となる昨年末の借入返済を銀行団に1カ月間猶予してもらう事態となった。その額180億円。再建が順調なら難なくクリアできた額である。マレリに部材を納める大手商社の審査マンは「12月27日に返済猶予の報道が出て驚いた。仕事納め後の30日がマレリの支払期日で、着金が確認できるまで休みどころではなかった」と振り返る。今回仕入先 ………