新型コロナショックで危機が深刻化している新聞業界。朝日新聞の2020年度中間決算大幅赤字などを受け緊張感が一気に高まってきた中で、日本最大部数を誇る読売新聞の山口寿一グループ本社社長（64）は、年頭に「二つの本業」論を披露し、スポーツ・エンターテインメント事業を紙の新聞事業と並ぶ本業と位置付ける考えを打ち出した。縮小が続く新聞事業だけでは現在の報道の陣容や水準を維持していくのは難しい、との認識に立った判断とみられる。全国に張り巡らせた新聞販売店網の維持・強化により紙の新聞の世界での独り勝ちを狙う「残存者利益」戦略が、部数減の加速で楽観を許さない状況となってきた中でひねり出した苦肉の策とも言えそうだ。