既存メディアの中で最後まで持ちこたえてきたテレビにも、インターネットの脅威が及んできた。総務省・情報通信政策研究所が9月に公表した「2018年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、テレビを視聴する人の割合が初めてネット利用者のそれを下回った。若年層のテレビ離れが主な原因だ。19年にはネット広告費が地上波テレビ広告費を逆転する見通しで、テレビをめぐる環境は厳しさを増している。調査は、同研究所が東京大学大学院情報学環の橋元良明教授らと共同で、今年2月から3月にかけて実施。全国の13歳から69歳までの男女1500人を対象に、訪問留置式で行った。24時間を15分ごとの時間帯に区切った上で情報行動について記入してもらう「日記式調査」と、「アンケート調査」の二本立て。12年度に始まり今回で7回目となる。