信用調査会社の東京経済が年2回行っている「東経情報会」が2月、都内で開催された。「危ない会社300社リストセミナー」とも呼ばれる会員制報告会には大手企業の与信管理・審査担当者が毎回多数参加している。実名で紹介される企業の多くは業績や財務内容、資金繰りに懸念を抱え、構造不況に喘ぐ業種の企業も少なくない。閉店が相次ぐ地場百貨店も構造不況業種の一つ。山形県の「大沼」（別項20～21頁で詳報）と共に取引先の注目を集めているのが佐世保玉屋（長崎県佐世保市）だ。1806年創業の老舗で、長崎県北部で唯一の百貨店として地元で高い知名度を誇る。大手の髙島屋と商品供給面で業務提携関係にあり、10年前には年売上高160億円を計上。バラ柄の包装紙は佐世保市民にとって高級ブランドを想起させる存在だった。ところが、この10年間で業績が落ち込み、5年前には長崎玉屋を閉店。売上減少に歯止 ………