ホンダのネット広告が知らぬまにネオナチ団体を支援する動画に、日産はレイプ妄想コンテンツに、ソニーは人種差別系動画に流れている――英タイムズ紙が2月9日、そんな衝撃的なレポートを掲載した。右の日本企業のほか、ベンツ、ウブロ、ディズニー、ロイズなど世界の大企業のネット広告が、イスラム国（IS）や支援組織、アダルト、子供の性的虐待、過激な右翼団体コンテンツに流れているという。記事はグローバル広告代理最大手6社（WPP、電通など）の責任を問うが、ネット広告を支えるアドテクノロジー（アドテク）の“隙”をついた事件がほかにも続発している。不適切なコンテンツを掲載しているアカウントが、なぜグーグルの広告掲載可否規準をクリアし、配信段階で掲載をブロックするはずのユーチューブの防止フィルターが働かなかったのか。その闇は深い。確実なことが二つある。一つは大企業の広告主 ………