東京五輪「裏金」仏捜査が拡大

電通は全面否定するが、あちこち綻びだらけ。白々しい言い逃れを尻目に、仏検察は容赦なく追及中。

2016年7月号 DEEP

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ある角度から見ると立体映像が見えてくる3Dトリックアートが、以前はやったのを覚えているだろうか。2020年東京五輪招致が決まった13年9月前後に、日本の招致委員会が電通の紹介でシンガポールのコンサルタント、ブラック・タイディングス(BT)の口座に280万シンガポールドル相当を振り込んだ件も、このトリックアートのように裏金疑惑の立体像がゆっくりと確実に浮かび上がりつつある。招致に絡む贈賄疑惑の波紋は、五輪開催で多額の利益を得る専任代理店の電通やスポンサー企業にも広がる可能性がある。最悪の場合、贈賄が確証され、オリンピック憲章違反を問われて東京招致が白紙撤回にでもなれば、組織委員会か電通が巨額の損害賠償を迫られる可能性さえある。これまでの電通はその工作の実態を暴こうとする圧力をかわすことができたようだが、今度ばかりは簡単にいかないだろう。もともと国際陸上 ………

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