人をバカにするにもホドがある――2020年東京五輪のメーン会場、新国立競技場の白紙撤回で総スカンを食った新競技場の事業主体である文部科学省関連団体、日本スポーツ振興センター（JSC）で、そんな事態が起きようとしている。誰が見てもA級戦犯は前理事長の河野一郎だった。五輪組織委員会会長の森喜朗の“腰巾着”として、筑波大学のスポーツ医学教授からのし上がり、16年五輪招致委員会事務総長、そしてJSC理事長となって新国立競技場建設を仕切ってきた。ところが、総工費が当初見積もりの1300億円から2500億円を超すまで水膨れし、その杜撰なコスト計算、契約などが次々と明るみになったのだ。業を煮やした安倍晋三首相が7月に計画の白紙撤回を決定。河野は9月末の任期切れをもって退任し、世間ではこれを事実上の引責辞任と見た。しかし直後から本誌には「河野は表面上身を引いただけですよ」という ………