米軍主力の最新鋭ステルス戦闘機F35の設計図や性能、電気系統などの詳細情報が中国人ハッカーの手に渡っていたことが判明し、ただでさえ開発の遅れや価格高騰の懸念から狂いが生じていた西欧各国のF35調達計画に暗い影を落とした。米政府は3月末、開発調達計画を2年延期する方針を打ち出し、17年に配備する予定だった日本も田中直紀防衛相が契約中止を口にした。米政府試算では開発・調達費が3300億ドル（運用・維持費を合わせると50年で1兆4500億ドル）のF35は、北大西洋条約機構（NATO）軍の長期にわたる制空能力の優位性を維持する目的で、米航空・防衛大手、ロッキード・マーチンが中心になって開発を進めてきた。この超最新鋭機の性能に関する情報が中国側の手に渡ったとなれば、優位性を損なうだけでなく空中戦でも中国にリードを許しかねない。