「サブプライム問題で信用収縮が起きて金融機関の不動産融資が極端に絞られ、外資系ファンドも引き揚げているため、日本の不動産マーケットは活気が失われ地価も下がり気味です。でも私は、これはいい調整局面だと思っています」（米誌「フォーブス日本版」2008年6月号）。米国発サブプライム・ショックの景気への影響を問われ、楽観的な観測を披露しているのはマンション建設大手、長谷工コーポレーション社長の岩尾崇（66）である。インタビュー時点では、取引先の中堅デベロッパー、近藤産業（大阪市）の破産申し立て（5月30日付、大阪地裁）も予期せぬことだったのだろう。岩尾の言葉の端々には、再建を成し遂げた自信と余裕が溢れ出ていた。バブル崩壊後のピーク時（1995年3月期）に1兆3700億円のグループ有利子負債を抱え、破綻寸前にまで追い詰められていた長谷工。メーンバンクの大和銀行（現り ………