日立製作所、東芝、富士通の3社による、パソコンなどの記憶媒体であるハードディスク駆動装置（HDD）事業の統合構想が取り沙汰されている。日立傘下でHDD3位の日立グローバルストレージテクノロジーズ（HGST）と5位の東芝、6位の富士通が手を結んで「日の丸HDD」を掲げ、世界最大手の米シーゲイト・テクノロジーなど海外勢に対抗する狙いだ。もっとも日立は昨年、古川一夫社長がHDD事業に見切りをつけ、外資系ファンドとHGSTの売却交渉に入ったが、「推進派の庄山悦彦会長の鶴の一声」（日立幹部）で撤回するなど決断力を欠く。東芝も主力のフラッシュメモリーを活用した記憶媒体のSSDに注力しており、「HDDはSSD普及までの代替商品」（東芝関係者）との位置づけ。3社の足並みは必ずしも揃っていない。日立を筆頭に国内勢がもたつく間に、米シーゲイトは積極的にM＆Aを仕掛け、世界シェアを約35％に拡大 ………