11月6日、鼻息の荒い孫正義節は健在だった。ソフトバンクの9月中間決算発表の席である。「ドコモやauの新料金は条件によっては実質値上げ。当初は批判もされたが、総務省のモバイルビジネス研究会の議論を経て（ソフトバンクモバイルが最初に始めた）端末と通信料金を分離する方式が正しかったことが評価された」それもそのはず、ソフトバンクモバイル（SBM）は10月まで6カ月連続の契約純増数1位となり、営業利益は前年同期比で49%の大幅増益（1677億円）となったからだ。au（KDDI）が2496億円（8.8%増益）にとどまり、NTTドコモが4085億円（21・0%減益）だったのに比べると勢いが違う。それだけに、ライバル2社が相次いで打ち出した新料金に、孫社長は辛辣な言葉を浴びせる。この新料金は、総務省が現在の不透明な通信料金体系を是正するため、端末販売価格と通信料金がリンクしない「分離モデル」の導 ………